日本SOD研究会 | 活性酸素による様々な弊害や疾病と活性酸素を抑制する丹羽SOD様作用食品について

最近、健康の鍵を握る物質として“活性酸素”と“SOD”の役割がクローズアップされてきました。そして、“活性酸素”が体内で増加すると、がんや成人病を始め、種々の弊害や疾病を引き起こすことがここ数年の間で明らかになってきました。当サイトでは、活性酸素の作用、障害、除去について丹羽靭負(耕三)博士の著書を中心に、出版物、学会誌、各種新聞などの公的な資料をもとにまとめて公開しております。

がん制圧の限界見極めて

秦洋一・朝日新聞編集委員:朝日新聞(96-11-25)から引用

がんとの闘いは楽観を許さない

脳梗塞や脳出皿などの病気の後遺症の治療薬で、医療現場では老人性認知症に広く使われている5種類の脳代謝改善剤について、製薬会社が厚生省の指示で効き目を調べ直す臨床試験を行ったところ、4種類の薬が「効果が認められない」との結果になったことが17日、関係者の話で明らかになった。
また、残りの1種類についても、「データに疑義あり」として継続審議となりました。
各製薬企業は、週明けにも臨床試験のデータを厚生省に提出し、薬事法に基づく再評価の申請をする。同省はこれを受け、薬の取り消しを含めた対応策の検討を始める。
4種類の薬は1990年代の後半から販売され、これまでの売上総額は約8000億円になる。

脳代謝剤4種「効果なし」

朝日新聞(98-04-18)から引用

米国でがんによる死亡率がわずかに低下?(肺がん&乳がんの死亡率が減少したため)
米国の代表的ながん研究誌「キャンサー」(11月15日号)に、米国人の人口に対するがん死亡率がわずかながら、年々、低下しているというアラバマ大学公衆衛生学部の疫学者たちの報告が掲載された。
主因は、男性の喫煙の減少による肺がんの罹患率の低下、つまり予防活動の成果と乳がんなどの治療率向上だという。
同誌は、がんとの闘いにやっと曙光がさしたと歓迎している。

がんの大部分は老化による「高齢病」

がんの大部分は老化が基盤の「高齢病」
こんな慎重な評価の背景には、人口の高齢化に伴い、先進諸国ではがんによる死亡が増加の一途をたどっているという現実がある。

がんが死因の第一位。3人に1人ががんで死亡
がんの大部分は老化による「高齢病」の要素が強いからだ。日本でも1960年代から早期発見・早期治療への努力が進められてきたが、この間、がんが死因の第一位になり、昨年は3人に1人弱(26万3000人)ががんで亡くなった。
大阪府立成人病センターなどの予測では、今後、50歳末満の年齢層のがん患者数はほぼ横ばいだが、70歳以上のがんが急速に増え、2015年には全体のがん患者の3分の2近くに達する(グラフ)。
がんが見つかった人々のその後の延命期間は確かに延びている。例えば国立がんセンター病院に入院してから5年間生存する患者の割合は6割に近付いている
難治がんが増加し、「がん征圧」の成果は微々たるものだ!
だが、高齢化とともに、肺、すい臓、胆のうなどの「難治がん」が増え続けており、2015年には難治がんが全体の四割に迫る見通しだ。日本人のがん死亡率の推移を見ると、残念ながら米国同様に、「がん征圧」の成果は微々たるものだ。

がん治療の限界を冷静に見極める

治療の成功率は期待するほど高くない!
がんと闘うことは患者にとっても大切だ。しかし、がん治療の限界を冷静に見極めることを忘れてはならない。
とくに治りにくいがんの場合は、治療の成功率は患者が期待するほど高くなく、治療に伴うマイナスが予想より大きくなりがちだ。
抗がん剤の副作用は高齢者に耐えにくい
ところが、実際には、再発して治る見込みが薄い人に強い抗がん剤を使っていることがよくある。
とりわけ体力が衰えた高齢者は副作用に耐えにくい。率直に説明すれは治療を見合わす患者がもっと多いだろう。
副作用と闘うよりも、家に帰って苦痛を取り除きながら自然にまかせるという選択肢もあることを、医者の方からもっと示してもいいのではないか。

がんが高齢社会の代表的な死に方の一つ

※編者コメント:本記事は、朝日新聞(98-04-18)および同(98-05-15)の記事に引き続くものです。

がんと闘わず、最後まで付き合うのも生き方の一つの選択
人生の終わりは、いつかはやってくる。かつての肺結核や脳卒中、そして心臓病に代わって、がんが高齢社会を迎えた日本人の代表的な死に方の一つになった。
がんと最後まで闘うことも一つの選択だ。しかし、がんと無理やり闘わないで最後まで付き合ってゆくというのも、現代における積極的な生き方ではないだろうか。
高齢がん死時代と共存するための戦略を考えよう
死が避けられないとしたら精神的・肉体的な苦しみをできるだけ和らげることも医療の大切な仕事だ。
がんによる痛みの緩和技術の普及や在宅ホスピス、在宅介護の充実を、高齢がん死時代と共存するための重要な戦略として、市民も医療側も見直してほしい。

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